医療事務ならニック教育講座HOME>受講料・割引制度
受講料・割引制度
お支払い方法
- お支払いは、受講申込後の後払いとなります。
- 振込手数料は当社が負担します。
| 分割払い |
| 学費ローン |
当社から送付いたします「教育クレジットお申込書」に 必要事項の記入・ご捺印のうえご返送ください。 |
- 学費ローンのご利用は、信販会社からの引き落としとなります。
ご提出いていただいた「教育クレジットお申込書」の承認後、翌月からの引き落としとなります。
- 実質年率 : 9.87% ~ 12.20%
- 取扱信販会社 : 株式会社ジャックス、株式会社セディナ、株式会社オリエントコーポレーション
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割引制度
学生割引制度
| 内容 |
高校、専門学校、短大、大学に在学中の方は、受講料から5,000円を割引いたします。 |
| ご利用方法 |
- Webまたは申込専用ハガキでのお申し込みのは、割引欄の「学生割引」にチェックしてください。
- 電話でのお申し込みは、「学生割引」利用する旨をお伝えください。
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| 注意事項 |
- 学校法人対象となります。
- お申し込み後、確認のため学生証の提示、または学生証のコピーをご提出いただきます。
- 他の「割引制度」との併用はできません。
-
「教育訓練給付制度」および「自立支援教育訓練給付金事業」との併用はできます。 (※ 一部講座は除く。各制度対象講座・支給要件等は こちらでご確認下さい)
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| 対象講座 |
【5,000円割引対象】
- 医療事務講座
- ホスピタルコンシェルジュ養成講座®
- 調剤薬局事務講座
- 病院職員のためのDPC講座
- メディカル・ケア・サポーター看護助手養成講座
- 医療事務レベルアップ講座
- ホームヘルパー2級養成講座
- 介護事務講座
- 高齢者傾聴士養成講座
- ガイドヘルパー養成講座
- 介護福祉士講座
- 介護予防運動指導員養成講座
【3,000円割引対象】
【40,000円割引対象】
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受講生・修了生割引制度
| 内容 |
過去にニック教育講座(日本医療事務センター)で受講された方、または現在受講中の方は、受講料から3,000円~5,000円を割引いたします。 |
| ご利用方法 |
- Webまたは申込専用ハガキでのお申し込みのは、割引欄の「受講生・修了生割引」にチェックしてください。
- 電話でのお申し込みは、「受講生・修了生割引」利用する旨をお伝えください。
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| 注意事項 |
- ニック教育講座(日本医療事務センター)の受講生・修了生が対象となります。
- 他の「割引制度」との併用はできません。
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「教育訓練給付制度」および「自立支援教育訓練給付金事業」との併用はできます。 (※ 一部講座は除く。各制度対象講座・支給要件等は こちらでご確認下さい)
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| 対象講座 |
【5,000円割引対象】
- 医療事務講座
- ホスピタルコンシェルジュ養成講座®
- 調剤薬局事務講座
- 病院職員のためのDPC講座
- メディカル・ケア・サポーター看護助手養成講座
- 医療事務レベルアップ講座
- ホームヘルパー2級養成講座
- 介護事務講座
- 高齢者傾聴士養成講座
- ガイドヘルパー養成講座 ※両課程受講のみ
- 介護予防運動指導員養成講座
【3,000円割引対象】
- 福祉用具専門相談員講座
- 難病患者等ホームヘルパー講座
- ガイドヘルパー養成講座
- 介護福祉士講座
- 福祉住環境コーディネーター2級講座
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紹介割引制度
| 内容 |
ニック教育講座(日本医療事務センター)の受講生、または修了生からご紹介を受けた場合、受講料から1,000円~3,000円を割引いたします。 |
| ご利用方法 |
- Webまたは申込専用ハガキでのお申し込みのは、割引欄の「紹介割引」にチェックをし、紹介者のお名前と受講番号をご記入ください。
- 電話でのお申し込みは、「紹介割引」利用する旨と、紹介者のお名前と受講番号をお伝えください。
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| 注意事項 |
- ニック教育講座(日本医療事務センター)の受講生・修了生からのご紹介が対象となります。
- お申し込み後、確認および謝礼のため紹介者へご連絡させていただく場合がございます。
- 他の「割引制度」との併用はできません。
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「教育訓練給付制度」および「自立支援教育訓練給付金事業」との併用はできます。 (※ 一部講座は除く。各制度対象講座・支給要件等は こちらでご確認下さい)
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| 対象講座 |
【3,000円割引対象】
- ホームヘルパー2級養成講座
- 介護事務講座
- 介護予防運動指導員養成講座
【1,000円割引対象】
- 医療事務講座
- ホスピタルコンシェルジュ養成講座®
- 調剤薬局事務講座
- 病院職員のためのDPC講座
- メディカル・ケア・サポーター看護助手養成講座
- 医療事務レベルアップ講座
- 介護事務講座
- 高齢者傾聴士養成講座
- 福祉用具専門相談員講座
- 難病患者等ホームヘルパー講座
- ガイドヘルパー養成講座
- 介護福祉士講座
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ペア割引制度
| 内容 |
ペア割引制度は2通りの割引内容があります。
- A)複数人でお申し込み
- 2名以上のグループで講座を一緒にお申し込みいただく場合(お申し込みされる講座が異なっていても構いません)。
- B)複数講座をお申し込み
- 1名で2講座以上を同時にお申し込みいただく場合。
受講料を1名につき、もしくは1講座につき3,000円割引いたします。※
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| ご利用方法 |
- Webまたは申込専用ハガキでのお申し込みのは、割引欄の「ペア割引」にチェックをし、A)の場合は、ご一緒にお申し込みされる方の氏名を記入、B)の場合は、一緒にお申し込みされる「講座名」をご記入ください。
- 電話でのお申し込みは、「ペア割引」利用する旨をお伝えし、ご一緒にお申し込みされる方の「お名前」、もしくは「講座名」をお伝えください。
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| 注意事項 |
- 同時にお申し込みされる場合に適用となります。お申し込み後の追加は適用されません。
- ご利用の際は、それぞれの方、もしくはそれぞれの講座のお申し込み手続きを行ってください。
- 他の「割引制度」との併用はできません。
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「教育訓練給付制度」および「自立支援教育訓練給付金事業」との併用はできます。 (※ 一部講座は除く。各制度対象講座・支給要件等は こちらでご確認下さい)
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| 対象講座 |
【3,000円割引対象】
- 医療事務講座
- ホスピタルコンシェルジュ養成講座®
- 調剤薬局事務講座
- 病院職員のためのDPC講座
- メディカル・ケア・サポーター看護助手養成講座
- 医療事務レベルアップ講座
- ホームヘルパー2級養成講座
- 介護事務講座
- 高齢者傾聴士養成講座
- 福祉用具専門相談員講座
- 難病患者等ホームヘルパー講座
- ガイドヘルパー養成講座
- 介護福祉士講座
- 介護予防運動指導員養成講座
【10,000円割引対象】※
「医療事務講座」と同時にお申し込みの場合、「ホスピタルコンシェルジュ養成講座®」の割引額は10,000円となります。「医療事務講座」(3,000円割引)+「ホスピタルコンシェルジュ養成講座®」(10,000円割引)
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科目免除制度 ※ホームヘルパー2級養成講座対象
「介護業務に従事している方」「ホームヘルパー3級課程を修了された方」は、一部科目が免除となります。
※科目免除制度は、都道府県によって免除内容が異なる場合がございますので、お申込み前に各教室受付事務局までご確認ください。
| 対象者 |
免除科目等 |
必要書類 |
| 介護施設に勤務している |
介護実習(16時間) |
- 実習免除申請書
- 介護業務実務経験証明書
※お申し込み前に、各教室事務局にご連絡ください。上記必要書類を送付致します。
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| ホームヘルプサービスに従事している |
同行訪問(8時間) |
在宅(居宅)サービス提供事業所に 勤務している |
在宅サービス提供現場見学(6時間) |
| ホームヘルパー3級課程を修了している |
- 共感的理解と基本的態度の形成
(4時間)
- レクリエーション体験学習(3時間)
- 在宅サービス提供現場見学(6時間)
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3級修了証明書のコピー
※お申し込み前に、各教室事務局にご連絡ください。
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| 2級受講料:65,000円(税込) |
- お申し込み時点で、過去3年以内に6ヶ月以上(週1回以上)継続して勤務された方も含みます。
- 対象施設についての詳細は、各教室事務局までお問合せください。
- 科目免除制度は、都道府県によって免除内容が異なる場合がございますので、お申込み前に各教室受付事務局までご確認ください。
- 3級課程を修了されている方は、2級課程の受講料が65,000円(税込)となります。他の割引制度との併用はできませんので、予めご了承ください。
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教育訓練給付制度
教育訓練給付制度とは
働く人の主体的な能力開発の取組みを支援し、雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする厚生労働省による支援制度です。給付条件を満たす方が、指定コースを受講し、修了した場合、受講料の20%(10万円を限度)が修了後にハローワークから給付されます。
対象者は
以下の1.2.のいずれかの条件を満たしている方が対象となります。
- 雇用保険の被保険者である期間が通算3年以上ある方
※空白期間が1年以内であること
- 現在被保険者でない方で、退職されてから1年以内で、かつ被保険者期間が3年以上であった場合
※上記1.2.とも、初めて教育訓練給付の支給を受けられる方については、被保険者期間が1年以上であればご利用いただけます。
- 受講開始日に対象条件を満たしている方が対象となります。
受講開始日とは、〔通学コースの場合〕開講日 〔通信コースの場合〕教材発送日
- 一度この制度をご利用された方は、1回目の利用から3年以上経過していることが必要です。
- 受給資格については、ハローワークへご確認ください。
対象コースは
※ 医療事務講座 医科よくばりコース・医科コンピュータよくばりコースは、DVD教材(17,000円)を除いた受講料金額が給付の対象です。
利用方法は
- 受給資格を、ご本人の住所を管轄するハローワーク(公共職業安定所)にご確認ください。
- お申し込み時に、「給付」欄の教育訓練給付制度にチェックをお申し込みください。
- 当社より送付いたします「教育訓練給付 利用申込書」に必要事項をご記入の上、ご提出ください。
〔通学コース〕開講日にお持ちください。
〔通信コース〕レポート課題と併せて送付ください。
- 講座修了後、当社から「教育訓練給付金支給申請書」「教育訓練修了証明書」「受講料領収証」をお送りします。
- 修了後1ヶ月以内に、「上記4.の書類3点」と「雇用保険被保険者証または雇用保険受給者資格者証」「本人、住所を確認できる官公署の発行した書類」を、ご本人の住所を管轄するハローワークに持参してください。
- ハローワークからご本人の指定口座に給付金が振り込まれます。
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自立支援教育訓練給付金事業
母子家庭の母の主体的な能力開発を支援するもので、雇用保険の教育訓練給付金の受給資格を有していない人が、都道府県、市及び福祉事務所設置町村が指定した教育訓練給付講座を受講し、修了した場合、受講料の20%の自立支援教育訓練給付金が支給されます。
対象者は
支給の対象は、下記の1~3を全て満たす方です。
- 児童扶養手当支給水準の母子世帯
- 相談者へのカウンセリングを通じて資格取得に結びつき、適職に就かせるために必要であると認められる方
- 雇用保険の教育訓練給付の受給資格がない方
※対象コースは「教育訓練給付制度」と同様です。
利用方法は
各市区町村の福祉関連部署などにお問い合わせください。
この制度を利用するには受講のお申し込み前に、最寄りの福祉関連部署などへの連絡が必要です。
※一部行っていない福祉関連部署などもあります。
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都道府県・市区町村 独自の割引制度
各都道府県、市区町村によっては、就業制度の一環として受講料の補助をする割引制度があります。
詳細につきましては、各都道府県・市区町村もしくは各教室事務局まで直接お問合わせください。
若年者バウチャーモデル事業
職業訓練を希望する35歳未満の若者を対象に、キャリアカウンセリングを通じて、職業訓練受講の必要性が認められたものに、「職業訓練バウチャー(職業訓練利用券)」を交付し、個人が自分にあった訓練施設を選んで受講後の就職と自立生活を得られるよう支援する事業です。
■詳細お問合わせ先■
栃木教室事務局 TEL:028-637-2229 受付:9:00-17:30(土日祝日除く)
※上記制度は、名称の変更、内容の変更、制度の終了等が行われている場合もございますので、
ご利用の際は各都道府県・市区町村へご確認ください。
子育てママ再就職支援事業
育児などのために離職をした女性の再就職の支援をする事業です。
■詳細お問合わせ先■
茨城教室事務局 TEL:029-244-4663 受付:9:00-17:30(土日祝日除く)
※上記制度は、名称の変更、内容の変更、制度の終了等が行われている場合もございますので、
ご利用の際は各都道府県・市区町村へご確認ください。